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中古ハウスを買ったら最初に何を直す?失敗しない設備改修の順番
新規就農や農業への新規参入では、新しいハウスを一から建てる方法だけでなく、中古ハウスや既存施設を活用する方法もあります。 すでにハウスが建っているため、建設費を抑えられる可能性がある一方で、実際に使い始めると、 ・灌水設備が古い・側窓が手動・モーターが付いていない・配線がよく分からない・設備の一部だけ壊れている といった問題が出てくることがあります。 そこで迷うのが、 「全部新しくした方がいいのか、それとも今ある設備を使うべきなのか」 という問題です。 中古ハウスでは、設備をすべて新品にするよりも、現在の状態を確認しながら必要な部分から改修していく方が、初期投資を抑えやすくなります。 ■まず確認したいのは「毎日触る設備」 中古ハウスを改修するとき、最初からハウス全体を完璧にする必要はありません。 まず確認したいのが、 毎日、人が操作している設備です。 例えば、 ・灌水バルブ・ポンプ・側窓・天窓・換気設備・遮光設備 などです。 これらは一度の作業時間が短くても、毎日行うことになります。 そのため、 「毎日何回触るのか」 「そのために何分使っているの
ishikawa030
9月30日読了時間: 6分


イチゴ高設栽培の潅水を自動化するには?既存設備を活かした多頻度少量潅水の始め方
イチゴの高設栽培では、潅水管理が収量や品質を左右する重要な作業の一つです。 一方で、 「晴れた日は潅水回数を増やしたい」 「時間だけでなく日射量に応じて潅水したい」 「毎回ハウスへ行ってタイマーを変更するのが負担」 と感じていても、そのためだけに高額な環境制御盤へ設備を全面更新することには抵抗がある生産者も多いのではないでしょうか。 特に、これからイチゴ栽培を始める新規就農者や、既存設備を活用しながら省力化を進めたい農業法人にとって、設備投資をどこまで行うかは大きな問題です。 重要なのは、最初からすべての設備を交換することではありません。 現在使っている設備を活かしながら、必要な部分から自動化する方法もあります。 高設栽培では、地植えと比べて一株あたりが利用できる培地量が限られています。 そのため、根域内の水分状態が変化しやすく、晴天時には植物の吸水や蒸散によって培地内の水分が短時間で減少することがあります。 このような環境では、一度に大量の水を与えるだけではなく、1回あたりの潅水量を抑えながら、必要に応じて回数を増やす「多頻度少量潅水」が選択肢
ishikawa030
9月11日読了時間: 7分


農業の自動化に高額な環境制御盤は必要?新規参入で失敗しない設備投資の考え方
異業種から農業へ参入する企業や、これから独立して農業経営を始める人にとって、大きな問題になるのが初期投資です。 ハウス、灌水設備、暖房設備、農業機械、資材など、農業を始めるためには多くの設備が必要になります。 さらに人手不足を考えれば、 「できるだけ農作業を自動化したい」 と考えるのは自然です。 一方で、そこで高額な環境制御設備まで一気に導入すると、農業を始める前から設備投資額が膨らんでしまいます。 特に、 異業種から新規事業として農業へ参入する法人 借入金や補助金を活用して農業を始める新規就農者 にとっては、設備投資をどこまで抑えられるかが経営の安全性に直結します。 重要なのは「自動化するか、しないか」ではありません。 どこから自動化するかです。 ■最初からハウス全体を自動化する必要はない スマート農業というと、温度、湿度、CO2、日射量などを計測し、換気、灌水、暖房などを統合的に制御するシステムを想像するかもしれません。 もちろん、こうした高度な環境制御は非常に有効です。 しかし、新規参入時点ですべてを揃える必要があるとは限りません。 例えば
ishikawa030
9月9日読了時間: 5分


農業の人手不足、採用だけで解決できる?令和6年調査から考える「人が集まりやすい経営」
農業経営において、人手不足は大きな経営課題になっています。 求人を出しても応募が集まらない。ようやく採用しても、農作業を覚えてもらうまでに時間がかかる。経験者を募集しても、そもそも候補者がほとんどいない。 こうした状況では、単純に「採用人数を増やす」だけで人手不足を解消することは難しくなります。 そこで考えたいのが、どのような人を採用するかだけではなく、どのような人でも働きやすい農場にできるかという視点です。 農林水産省の「令和6年新規就農者調査結果」を見ると、農業経営体に新たに雇用された人の経歴は、必ずしも農業経験者ばかりではありません。 むしろ、農業以外の仕事から農業へ転職してきた人が大きな割合を占めています。 ■新たに農業へ雇用された人で最も多いのは「異業種からの転職」 令和6年新規就農者調査では、農業経営体へ新たに雇用された人について、雇用される前の就業状態が公表されています。 主な内訳は次のとおりです。 農業以外に勤務:7,310人 農業法人等に勤務:1,740人 学生:1,640人 自営農業:1,060人 家事・育児・その他:820人
ishikawa030
8月28日読了時間: 7分


新規就農で失敗を防ぐために|就農前に確認したい地域・家族・労働力の現実
新規就農では、作物や農地、設備のことを先に考えがちです。しかし、実際に経営を始める前には、「どこで暮らすのか」「誰が働くのか」「家族はどこまで協力できるのか」まで含めて考える必要があります。 一般社団法人全国農業会議所・全国新規就農相談センターが2025年3月に公表した『新規就農者の就農実態に関する調査結果-令和6年度-』を見ると、新規参入者には、親元就農者とは異なる特徴があります。 これらの違いは、どちらが有利かという話ではありません。新規参入者が、就農前に何を確認しておくべきかを考える材料になります。 ■新規参入者の84.1%は農家出身ではない 新規参入者では、「農家出身ではない」が84.1%を占めています。一方、親元就農者では「農家出身である」が73.0%です。 この違いは、新規参入者の場合、農地や施設だけでなく、地域とのつながり、栽培技術、資材の購入先、修理を依頼できる業者、出荷先などを、自分で構築する場面が多くなる可能性を示しています。 もちろん、農家出身だから必ず農地や設備を引き継げるわけではなく、新規参入者でも充実した支援を受けられ
ishikawa030
8月26日読了時間: 6分


新規就農で失敗を防ぐには?就農地・年齢・家族構成のデータから考える就農計画の立て方
新規就農を考え始めると、多くの人は栽培する作物や収益性に目が向きます。しかし、経営を継続するためには、それと同じくらい「どこで始めるか」「誰と経営を支えるか」を具体的に考えることが重要です。 全国農業会議所の『新規就農者の就農実態に関する調査結果(令和6年度、令和7年3月公表)』を見ると、新規参入者と親元就農者では、就農地や家族構成、年齢などに明確な違いがあります。 これらは優劣ではなく、「経営設計の前提条件」が異なることを示しています。 就農地は「栽培適地」だけで決めない 新規参入者の就農地は、関東・東山が26.8%で最も多く、九州18.8%、東海10.5%が続きます。一方、親元就農者では東北26.4%、九州25.7%が中心となっています。 また、新規参入者の61.6%は、就農前と同じ地域ブロック内で就農しています。親元就農者でも57.3%が同様です。 この結果からは、多くの人が全国どこへでも移住しているわけではなく、生活圏や相談先、交通、家族との距離なども考慮して就農地を選んでいることがうかがえます。 一方で、なぜその地域を選んだかまでは、こ
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8月7日読了時間: 3分


新規参入者は30〜40代が中心?経営責任者に集中する就農初期の負担
新規就農を考えるとき、「何歳くらいで始める人が多いのか」「一人で経営を背負うことになるのか」「共同経営はどの程度あるのか」は、かなり現実的な確認ポイントです。 農林水産省の「令和6年新規就農者調査」では、新規参入者は、土地や資金を独自に調達し、調査期日前1年間に新たに農業経営を開始した経営の責任者・共同経営者とされています。共同経営者には、夫婦でそろって就農した場合の配偶者や、複数の新規就農者が法人を新設して共同経営を行う場合の共同経営者が含まれます。 この調査は既に新規参入した人を対象にしたものですが、これから新規就農を考える人にとっても、就農準備の段階で確認すべき課題が見えてきます。 ■令和6年の新規参入者は3,750人、49歳以下が約68% 令和6年の新規参入者は3,750人でした。このうち49歳以下は2,560人で、全体の約68.3%を占めています。新規就農というと若年層のイメージが強くなりがちですが、年齢階層別に見ると、最も多いのは40~49歳の1,120人、次いで30~39歳の1,020人です。 つまり、新規参入者の中心は10代・20
ishikawa030
7月8日読了時間: 4分


新規就農は「住まい探し」から始まる
「自然豊かな地域で農業を始めたい」「農地の近くに住み、地域に根ざして暮らしたい」「都市部を離れて、自分らしい働き方をしたい」 新規就農を考えるとき、多くの人はまず、作目、農地、機械、資金、研修といった農業そのものの準備に目を向けます。 もちろん、それらは重要です。 しかし、実際に農業を始めるには、もう一つ大きな課題があります。 それが「住まいの確保」です。 農業は、農地だけあれば始められる仕事ではありません。その地域で生活し、農地に通い、地域との関係を築きながら経営を続ける必要があります。 つまり、新規就農では「どこで農業をするか」と同じくらい、「どこに住むか」が重要になります。 今回は、全国農業会議所の「新規就農者の就農実態に関する調査結果」をもとに、新規就農者が実際にどのような住宅を選び、どれくらいの家賃を負担しているのかを整理します。 1. 「田舎なら安く住める」とは限らない 地方移住や新規就農では、「田舎なら家賃はかなり安いはず」と考える人が少なくありません。 空き家が多い。都市部より地価が安い。古民家を安く借りられる。自治体の空き家バン
ishikawa030
6月19日読了時間: 9分


令和5年の新規雇用就農者、農家出身は1,200人 新規学卒就農者は120人にとどまる
令和5年の新規雇用就農者に関する今回のデータでは、農家出身者は1,200人となっている。そのうち、新規学卒就農者は120人で、農家出身全体の1割にとどまる。 この数字が示しているのは、農家出身で雇用就農する人の中でも、卒業直後にそのまま農業へ入る層は一部に限られるということである。農家出身というと、学校を出てすぐ農業に入るイメージを持たれがちだが、実際にはそれだけではない。学卒直後ではない形で農業に入る人の方が、むしろ多数を占めている。 ■年齢構成は幅広く、30代が最多 農家出身の新規雇用就農者1,200人を年齢別にみると、30~39歳が260人で最も多く、20~29歳が240人、65歳以上が200人、40~49歳が190人と続く。49歳以下は700人で全体の過半数を占めるが、同時に50代以上も500人いる。 この構成を見ると、農家出身の雇用就農者は若年層だけに集中しているわけではない。20代、30代に厚みがある一方で、50代以上も一定数存在しており、比較的広い年齢帯から農業に入っている。つまり、農家出身の雇用就農は「若者だけの入口」ではなく、さ
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4月22日読了時間: 4分


【メディア掲載】日本政策金融公庫「AFCフォーラム」2026年春号に、GREEN OFFSHOREの取材記事が掲載されました!
【メディア掲載】日本政策金融公庫(JFC)発行の情報誌「AFCフォーラム」2026年4月(春)号にGREEN OFFSHOREが掲載されました。既存設備を活かす「後付けDX(GO SWITCH)」や、初期投資を抑える「アセットライト」な農業経営について語った取材内容をご紹介します。

GREEN OFFSHORE info チーム
4月9日読了時間: 2分
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