「自然の中で自分らしく働きたい」「食を支える仕事がしたい」。 そんな想いで農業の世界に飛び込む人は少なくありません。しかし、就農相談の現場でよく耳にするのは、「実際に始めてみたら、思った以上に稼げない」「貯金が底をつきそうだ」という切実な声です。 農業は自然相手の素晴らしい仕事である一方、シビアな「経営」でもあります。 今回は、全国農業会議所が公表した最新の「新規就農者の就農実態に関する調査結果」をもとに、先輩就農者たちが直面した 「生計が成り立つまでの年数」 と 「作目ごとの厳しさ」 をランキング形式で確認していきます。 これから就農を考える方が、理想と現実のギャップに苦しまないよう、まずはデータから見える「リスクの所在」を押さえておきましょう。 【現実①】「生計が成り立っている」のは半数以下？ 作目による残酷な格差 まず直視すべきは、「農業だけで食べていくことの難しさ」です。 調査によると、就農後に農業所得だけで生計が成り立っている人の割合は、作目（育てる作物）によって大きな開きがあります。 以下の図は、主な作目別に「生計が成り立っている割合

「農業を始めたいが、資金繰りが不安だ」「良い農地が見つからない」 新規就農を志す方の多くが、こうした悩みに直面します。理想のライフスタイルを描く一方で、現実的な経営の壁は想像以上に高くそびえ立っています。 しかし、この壁を「個人の努力」だけで乗り越えようとする必要はありません。最新の公的調査データからは、多くの先輩就農者が制度を賢く利用し、リスクを分散させている実態が浮かび上がってきました。今回は、新規参入者が実際にどのような支援を活用し、経営の安定化を図っているのかを解説します。 ■新規参入者の8割以上が活用する「資金の命綱」 就農直後は、収入が不安定な中で設備投資や生活費を賄わなければなりません。この「魔の期間」を乗り切るために、どれくらいの人が公的支援を利用しているのでしょうか。 最新の調査結果（図1参照）を見ると、最も利用率が高かったのは「助成金・奨励金の交付」でした。その割合はなんと82.5%。前回の調査（2021年）と比較しても25ポイント以上増加しており、もはや「利用するのが当たり前」という状況になっています。 次いで「農地のあっせ

これから農業を始めようと考えている方にとって、「本当に農業一本で食べていけるのか？」という不安は常につきまとうものです。 自然相手の仕事ゆえのやりがいは大きいものの、経営という側面から見れば、農業は「初期投資が重く、回収までの期間が長い」典型的なスタートアップビジネスでもあります。 本記事では、全国農業会議所が公表した最新の「新規就農者の就農実態に関する調査結果（令和6年度）」のデータをもとに、外からは見えにくい農業経営の「苦労・リスク・お金のリアル」を可視化し、就農前に確認すべきポイントを解説します。 「生計が成り立つ」までの壁は想像以上に厚い まず直視しなければならないのは、「就農してすぐに軌道に乗る人は一握りである」という現実です。 今回の調査データにおいて、「農業所得でおおむね生計が成り立っている」と回答した農業者の内訳を見ると、非常にシビアな傾向が見えてきます。 以下のグラフ（図1）は、主な作目別に「農業所得で生計が成り立っている人の割合」をランキングにしたものです。 酪農の安定感と、露地野菜の厳しさ グラフから分かる通り、生計が成り

「農業を始めたい」と考えたとき、真っ先に思い浮かぶのは栽培技術の習得や農地の確保、そして機械や設備への投資ではないでしょうか。しかし、実際に就農した先輩たちが直面した意外な「壁」の一つに、「住居の確保」があります。 「田舎に行けば空き家がたくさんあって、タダ同然で住めるのでは？」 そんなイメージを持っていると、就農後の資金計画にズレが生じ、経営を圧迫するリスクがあります。今回は、令和6年に公表された「新規就農者の就農実態に関する調査結果」をもとに、就農時の住宅事情と家賃の現実を紐解きます。 ■30代・40代は「借りる」が主流、実家頼みは20代まで まず、就農時にどのような住宅を選んでいるのか、年齢別の傾向を見てみましょう。 データを見ると、 29歳以下の若手層では34.0% が「実家」に住んで就農しており、地元の基盤を活かしてスタートしている様子がうかがえます。しかし、30代以降になると状況は変わります。 30代〜39歳では27.4%、40代〜49歳では26.9% の人が「一戸建て住宅を借りた」と回答しており、これが最も多い選択肢となっています。

「自然豊かな場所で農業を始めたい」。そんな夢を描くとき、私たちはつい「どの作物を育てるか」「どんな農地を借りるか」といった生産面の計画に熱中しがちです。しかし、安定した農業経営を続けるためには、生産活動と同じくらい、あるいはそれ以上に「自分自身がどこに住み、いくら生活費がかかるか」という足元の計画が重要になります。 今回は、全国農業会議所が公表した「新規就農者の就農実態に関する調査結果（令和6年）」をもとに、新規就農者が実際にどのような住居を選び、どれくらいの家賃を負担しているのか、そのリアルな数字を紐解いていきます。 ■「田舎は家賃がタダ同然」は本当か？ 地方移住や就農にあたって、「田舎に行けば家賃は数千円で済むだろう」という楽観的な予測を立てていないでしょうか。今回のデータは、そんなイメージに対して少し冷静な視点を与えてくれます。 新規参入者（自営）の就農時の家賃（月額）を見ると、最も多いのは「3万円〜5万円未満」の層で、全体の 35.8%を占めています。次いで多いのが「5万円〜10万円未満」で33.6% です。つまり、全体の約7割の人が、月

新規就農者が注目するイチジク栽培の「手軽さ」を検証します。植え付け2年目からの収穫が可能で、単位面積当たりの所得が高く（時給換算1,341円/10aのデータあり）軽作業が多い点が魅力です。一方で、イチジクは雨に非常に弱く、雨よけ施設（低コストで1年程度で投資回収できる事例も）や精密な水分管理が安定生産の鍵となります。GO SWITCHやあぐりログなどのスマート農業技術（IoT活用）は、経験の浅い生産者がデータに基づいた適切な水管理を実現し、収量増を目指す成功への道筋を強力にサポートします。

日本の農家平均所得125万円のカラクリを解読。専業農家のリアルな収入、北海道や施設野菜の高所得構造を徹底分析。GO SWITCHによる自動制御が、年収アップを実現する鍵を解説。