イチゴの高設栽培では、地面から離れた栽培ベッドで作物を育てるため、培地の水分管理が重要になります。 土耕栽培と異なり、培地の種類や容量によっては保水できる水分量が限られるため、灌水のタイミングや回数が生育に影響します。 特に、ヤシガラ培地やピートモスなどを使用する場合には、培地の特性を踏まえた給液管理が必要です。 例えば、 ・晴天日には培地が乾きやすい・曇天日には水分消費が少なくなる・生育段階によって必要な水分量が変わる・培地の保水性によって適切な灌水回数が異なる・灌水量によって排液量や肥料成分の動きが変わる といった特徴があります。 そのため、イチゴの高設栽培では、毎日同じ量の水を与えるだけでなく、作物や環境に合わせた灌水管理が重要になります。 ■タイマー灌水だけでは天候変化に対応しにくい 高設栽培では、タイマーを利用して灌水している農場もあります。 例えば、 午前9時に3分間 午前11時に3分間 午後1時に3分間 というように、決められた時刻に灌水する方法です。 タイマー灌水は設定が比較的簡単で、一定の作業を自動化できるというメリットがありま

新規就農や異業種から農業へ参入するとき、必ずしも新品のハウスからスタートするとは限りません。 既存農家からハウスを引き継いだり、中古の農業施設を活用したりするケースもあります。 そこで問題になるのが設備です。 「ハウスは使えるけれど設備が古い」 「灌水は手動」 「側窓も手で開け閉めしている」 「スマート農業を始めるなら、全部交換しなければならないのでは？」 このように考えてしまうことがあります。 しかし、スマート農業を始めるために、必ずしも既存設備をすべて撤去して最新設備へ入れ替える必要はありません。 設備の状態や仕様によっては、今ある設備を残しながら、必要な部分だけ後付けで遠隔化・自動化するという方法があります。 ■農業設備は「古いか新しいか」だけで判断しない 設備を見るときに重要なのは、年式だけではありません。 例えば古い設備であっても、 ・モーターが正常に動く・電磁弁が使用できる・換気窓自体に問題がない・配管がそのまま利用できる のであれば、設備全体を交換する必要がない場合があります。 一方で、新しい設備でも、自動化や外部制御を想定していな

■農業を始めてから気づく「天候対応」という負担 新規就農や異業種からの農業参入では、ハウスや農業機械、灌水設備などの初期投資に目が向きがちです。 しかし、実際に栽培を始めると、設備費とは別の負担が見えてきます。 それが、天候に合わせて人が動かなければならないことです。 朝にハウスを確認し、気温が上がれば換気し、作物の状態を見ながら灌水する。雨が降りそうなら設備を確認し、天候が急変すれば再び圃場へ向かう。 一つひとつの作業は短時間でも、それが毎日続けば大きな負担になります。 特に少人数で農業を始める場合、「作物を管理するために人が現場へ行く」ことそのものが経営上のコストになります。 ■1日30分の見回りでも年間では約182時間 例えば、設備の確認や操作のために毎日30分を使っているとします。 単純計算すると、 30分 × 365日 ＝ 182.5時間 です。 1日ではわずか30分でも、年間では約182時間になります。 さらに、 ・朝夕2回の確認・ハウスが複数棟ある・圃場まで車で移動する・雨や高温時に追加確認する といった条件が加われば、実際の負担は

新規就農では、作物や農地、設備のことを先に考えがちです。しかし、実際に経営を始める前には、「どこで暮らすのか」「誰が働くのか」「家族はどこまで協力できるのか」まで含めて考える必要があります。 一般社団法人全国農業会議所・全国新規就農相談センターが2025年3月に公表した『新規就農者の就農実態に関する調査結果－令和6年度－』を見ると、新規参入者には、親元就農者とは異なる特徴があります。 これらの違いは、どちらが有利かという話ではありません。新規参入者が、就農前に何を確認しておくべきかを考える材料になります。 ■新規参入者の84.1％は農家出身ではない 新規参入者では、「農家出身ではない」が84.1％を占めています。一方、親元就農者では「農家出身である」が73.0％です。 この違いは、新規参入者の場合、農地や施設だけでなく、地域とのつながり、栽培技術、資材の購入先、修理を依頼できる業者、出荷先などを、自分で構築する場面が多くなる可能性を示しています。 もちろん、農家出身だから必ず農地や設備を引き継げるわけではなく、新規参入者でも充実した支援を受けられ

新規就農を考え始めると、多くの人は栽培する作物や収益性に目が向きます。しかし、経営を継続するためには、それと同じくらい「どこで始めるか」「誰と経営を支えるか」を具体的に考えることが重要です。 全国農業会議所の『新規就農者の就農実態に関する調査結果（令和6年度、令和7年3月公表）』を見ると、新規参入者と親元就農者では、就農地や家族構成、年齢などに明確な違いがあります。 これらは優劣ではなく、「経営設計の前提条件」が異なることを示しています。 就農地は「栽培適地」だけで決めない 新規参入者の就農地は、関東・東山が26.8％で最も多く、九州18.8％、東海10.5％が続きます。一方、親元就農者では東北26.4％、九州25.7％が中心となっています。 また、新規参入者の61.6％は、就農前と同じ地域ブロック内で就農しています。親元就農者でも57.3％が同様です。 この結果からは、多くの人が全国どこへでも移住しているわけではなく、生活圏や相談先、交通、家族との距離なども考慮して就農地を選んでいることがうかがえます。 一方で、なぜその地域を選んだかまでは、こ

人材確保は経営リスクの一つになっている 近年、多くの農業経営体で共通する課題の一つが人材不足です。収穫期や繁忙期だけ人手を確保することが難しくなっただけでなく、長期的に働く人材を育成・定着させることも重要な経営課題になっています。 こうした状況を考えるうえで参考になるのが、農林水産省が公表した「令和6年新規就農者調査結果」です。この調査では、農業経営体に新たに雇用された人が、どのような就業状態から農業へ入ってきたのかが示されています。 対象は「新たに雇用された者」であり、新規就農者全体の傾向を示すものではありません。しかし、現在の採用市場を理解するための重要な資料といえます。 農業経験者だけでは人材は集まらない 調査結果では、「農業以外に勤務」していた人が7,310人と最も多くなっています。 一方、「農業法人等に勤務」は1,740人、「学生」は1,640人、「自営農業」は1,060人、「家事・育児・その他」は820人、「農業以外の自営業」は410人でした。 この結果から分かるのは、農業法人の採用は、農業経験者だけで成り立っているわけではないという

新規就農を考えるとき、「何歳くらいで農業を始める人が多いのか」「一人で経営判断を背負うことになるのか」「共同経営者はどの程度いるのか」は、かなり現実的な確認ポイントです。 農林水産省の「令和6年新規就農者調査」では、新規参入者は、土地や資金を独自に調達し、調査期日前1年間に新たに農業経営を開始した経営の責任者・共同経営者とされています。共同経営者には、夫婦でそろって就農した場合の配偶者や、複数の新規就農者が法人を新設して共同経営を行う場合の共同経営者が含まれます。 この調査は、既に新規参入した人を対象にしたものです。ただし、これから新規就農を考える人にとっても、就農前にどのような体制を整えるべきかを考える材料になります。 令和6年の新規参入者は3,750人、中心は30〜40代 令和6年の新規参入者は3,750人でした。このうち49歳以下は2,560人で、全体の約68.3％を占めています。 年齢階層別に見ると、最も多いのは40～49歳の1,120人、次いで30～39歳の1,020人です。20～29歳は420人、50～59歳は610人、60～64歳は

農業の担い手不足が課題とされる中で、「新規就農者をどう増やすか」は重要な論点です。 しかし、ひとことで新規就農者といっても、その中身は一様ではありません。 自分で農業経営を始める「自営就農」と、農業法人や農業経営体に雇われて働く「雇用就農」では、年齢構成も、参入の背景も、担い手としての役割も大きく異なります。 令和5年の新規雇用就農者は9,300人でした。 雇用就農は、自営で農業を始めるのではなく、農業法人や経営体に就職・転職する形で農業に入るルートです。近年は、農業法人の拡大や企業的な農業経営の広がりにより、農業を「働く職場」として選ぶ人も増えています。 今回は、新規雇用就農者の年齢構成をもとに、自営就農との違いと、農業の担い手構造について整理します。 1. 新規雇用就農者の中心は20代・30代 令和5年の新規雇用就農者を年齢階級別に見ると、最も多いのは20〜29歳の2,770人です。 次いで多いのが40〜49歳の1,900人、30〜39歳の1,750人です。 つまり、新規雇用就農者の中心は、20代から40代の現役世代です。...

新規就農を考える人にとって、最も大きな不安の一つは「本当に農業だけで生活できるのか」という点です。 農業には、自然の中で働き、自分の作物を育て、地域に根ざして暮らす魅力があります。 しかし、農業を仕事として続けるには、理想だけでは不十分です。 農業は、初期投資が大きく、収入が安定するまでに時間がかかる事業です。機械や施設、資材、農地、住まい、生活費などの支出は先に発生します。一方で、売上は作物を育て、収穫し、出荷してから入ってきます。 つまり、新規就農では「栽培できるか」だけでなく、「生計が成り立つまで資金が持つか」が重要になります。 今回は、全国農業会議所の「新規就農者の就農実態に関する調査結果」をもとに、作目ごとの生計成立率、生計が成り立つまでの年数、そして就農前に備えるべき資金計画について整理します。 1. 農業所得で生計が成り立つ割合は、作目によって大きく違う まず確認すべきなのは、農業所得だけで生計が成り立っている人の割合です。 調査結果を見ると、生計が成り立っている割合は作目によって大きく異なります。 生計成立率が比較的高いのは、酪農

「自然の中で働きたい」「自分の作物を育てて暮らしたい」「食を支える仕事に関わりたい」 こうした思いから、新規就農を目指す人は少なくありません。 農業には、他の仕事にはない魅力があります。自分の手で作物を育て、地域に根ざし、自然と向き合いながら働くことには、大きなやりがいがあります。 しかし、農業を仕事として続ける場合、避けて通れない現実があります。 それは、「農業だけで生計を立てることは簡単ではない」ということです。 就農相談の現場では、「思ったより収入が伸びない」「貯金が減っていく」「生活費まで回らない」といった悩みが出てきます。これは本人の努力不足だけで片づけられる話ではありません。 農業は、自然相手の仕事であると同時に、資金、販路、設備、労働力、価格変動を管理する経営です。 今回は、全国農業会議所の「新規就農者の就農実態に関する調査結果」をもとに、作目ごとの生計成立率と、生計が成り立つまでの期間について整理します。 1. 農業だけで生計が成り立つかは、作目によって大きく変わる 新規就農を考えるとき、多くの人はまず「何を作りたいか」から考えま

令和5年の新規雇用就農者のうち、農家出身者は1,200人となっている。そのうち、新規学卒就農者は120人であり、農家出身の新規雇用就農者全体の1割にとどまる。 農家出身者というと、家業として農業に関わり、学校卒業後にそのまま農業へ入る姿を想像しやすい。しかし、今回の数字を見る限り、そのような学卒直後の就農は一部であり、農家出身者の雇用就農はより幅広い年齢層によって構成されている。 つまり、「農家出身＝若いうちに農業へ入る」という単純な構図ではない。農家出身であっても、就農のタイミングや入り方は多様化している。 ■年齢構成は30代が最多、20代から高齢層まで分布 農家出身の新規雇用就農者1,200人を年齢別に見ると、最も多いのは30～39歳の260人である。次いで20～29歳が240人、65歳以上が200人、40～49歳が190人と続く。 49歳以下は700人で全体の過半を占める一方、50歳以上も500人いる。若年層だけでなく、中高年層や高齢層にも一定の就農者が存在している点が特徴である。 この構成から見えるのは、農家出身の雇用就農が、単なる新卒採

令和5年の新規雇用就農者を見ると、男性は6,090人、女性は3,210人となっている。合計9,300人のうち、男性が全体の約65％を占めており、人数規模では男性の比重が大きい。 この数字だけを見ると、農業の雇用就農は依然として男性中心の構造に見える。実際、体力を要する作業や長時間労働のイメージが強い農業では、男性の割合が高くなりやすい面がある。しかし、年齢別に分解すると、単なる男女差だけでは説明できない構造が見えてくる。 ■男性は20代に集中する 男性の年齢構成を見ると、最も多いのは20～29歳の1,850人である。15～19歳は340人、30～39歳は1,120人、40～49歳も1,120人となっており、20代を中心に、30代・40代にも一定の厚みがある。 特に49歳以下は4,430人であり、男性の新規雇用就農者の多くが現役世代前半から中堅層に集中している。これは、雇用就農が若い男性にとって、農業に入る現実的な入口として機能していることを示している。 一方で、50～59歳は700人、60～64歳は380人、65歳以上は580人となっている。高齢

令和5年の新規雇用就農者は、男性6,090人、女性3,210人となっている。単純な人数で見れば男性の方が多く、農業の担い手として男性が中心である構図は依然として維持されている。 しかし、このデータの本質は単なる人数差ではない。重要なのは、どの年齢層に人が集まっているかであり、そこに男女で明確な違いが存在している。 ■男性は20代にピークを持つ「若年集中型」 男性の年齢構成を見ると、20～29歳が1,850人と突出して多く、明確なピークを形成している。これに対し、30～39歳と40～49歳はいずれも1,120人でほぼ同水準となり、その後は50代700人、60～64歳380人、65歳以上580人と徐々に減少していく。 この構造は典型的な「若年集中型」である。雇用就農の入り口として20代が最も強く機能しており、その後の年齢層は補完的な位置づけにとどまる。特に49歳以下は4,430人と全体の大半を占めており、男性の雇用就農は若年層が中心であることが明確である。 ■女性は20代から40代に広がる「分散型」 一方で女性の構造は異なる。20～29歳は910人で

令和5年の新規雇用就農者数を見ると、農業の雇用就農がすでに家業の枠を超えた人材によって支えられていることが分かる。今回のデータでは、非農家出身の新規雇用就農者は8,100人に達しており、雇用就農全体の中でも極めて大きな比重を占めている。 これは、農業の担い手が「農家の子」だけで構成される時代ではなくなっていることを意味する。農業はもはや家業の内部で人材を回すだけの産業ではなく、外部から人を受け入れる産業として機能している。雇用就農という形態は、その変化をもっとも端的に示す入口だといえる。 ■年齢構成を見ると、雇用就農の中心は若年層から中堅層にある 非農家出身の新規雇用就農者を年齢別にみると、20～29歳が2,530人と最も多く、次いで40～49歳が1,720人、30～39歳が1,480人となっている。15～19歳も450人おり、49歳以下の合計は6,180人に達する。全体8,100人のうち、約4分の3が49歳以下という計算になり、雇用就農が若年層から中堅層を受け入れる経路として機能していることがはっきり見て取れる。 一方で、50～59歳は1,00