新規就農を検討する際は、栽培する作物や導入設備だけでなく、「どの地域で始めるか」「移住するか」「誰が日々の作業を担うか」を具体化する必要があります。農地や施設が確保できても、住居、家族の生活、販路、通勤、相談先といった条件が整わなければ、事業計画どおりに運営できない可能性があるためです。 本記事では、一般社団法人全国農業会議所・全国新規就農相談センターが2025年3月に公表した『新規就農者の就農実態に関する調査結果－令和6年度－』をもとに、新規参入者と親元就農者の属性を比較します。 就農地域の違いは、就農経路の違いを示している 新規参入者の就農地は、関東・東山が26.8％で最も高く、九州18.8％、東海10.5％が続きます。東北と近畿はいずれも9.7％、中国は8.0％、四国は6.0％、北海道は5.6％です。 一方、親元就農者は東北26.4％、九州25.7％で、両地域を合わせると半数を超えます。次いで関東・東山13.7％、四国11.7％となっています。 親元就農者では、就農前住所が関東・東山だった人は29.1％ですが、実際の就農地が関東・東山だった

今回は趣向を変え、世界の最先端スマート農業事例をご紹介！衛星データ（マクロ）とウェアラブル・ドローン（ミクロ）を掛け合わせた、日本・米国・オランダ・豪州の驚きのテクノロジー活用法とは？生産性向上とコスト削減を両立する次世代農業の姿に迫ります。