新規就農を検討する際は、栽培する作物や導入設備だけでなく、「どの地域で始めるか」「移住するか」「誰が日々の作業を担うか」を具体化する必要があります。農地や施設が確保できても、住居、家族の生活、販路、通勤、相談先といった条件が整わなければ、事業計画どおりに運営できない可能性があるためです。 本記事では、一般社団法人全国農業会議所・全国新規就農相談センターが2025年3月に公表した『新規就農者の就農実態に関する調査結果－令和6年度－』をもとに、新規参入者と親元就農者の属性を比較します。 就農地域の違いは、就農経路の違いを示している 新規参入者の就農地は、関東・東山が26.8％で最も高く、九州18.8％、東海10.5％が続きます。東北と近畿はいずれも9.7％、中国は8.0％、四国は6.0％、北海道は5.6％です。 一方、親元就農者は東北26.4％、九州25.7％で、両地域を合わせると半数を超えます。次いで関東・東山13.7％、四国11.7％となっています。 親元就農者では、就農前住所が関東・東山だった人は29.1％ですが、実際の就農地が関東・東山だった

「農業を始めたい」と考えたとき、多くの人が思い浮かべるのは、自然の中で作物を育て、自分の手で収穫する姿かもしれません。 もちろん、農業にはそうした魅力があります。しかし、プロの農業者として自立するためには、避けて通れない問題があります。 それが「資金」です。 農業は、始めた瞬間から収入が安定する仕事ではありません。農地を確保し、機械や施設を整え、苗や肥料を用意し、出荷できる作物が育つまでには時間がかかります。その間にも、支出は先に発生します。 つまり、新規就農において重要なのは、「やる気」や「栽培技術」だけではありません。最初の数年間をどう資金面で乗り切るかが、農業経営を続けられるかどうかを大きく左右します。 今回は、全国農業会議所の調査データをもとに、新規就農者が直面する初年度の資金事情と、利用されている支援制度について整理します。 ■就農1年目に必要な資金は、自己資金だけでは足りない 新規就農者が農業を始める際には、想像以上に多くの初期費用が必要になります。 特に自営で新たに農業を始める場合、機械、施設、資材、農地整備などにまとまった資金が必

経験と勘に頼らない、データに基づいたワンランク上のハウス栽培術を解説します。 GO SWITCHによる日射量に即した窓の自動制御や遠隔での灌水・暖房管理といったスマート制御、および排液EC値と排液率に基づく精密な肥培管理を通じて、ハウス内の環境を最適化する手法を紹介します。特に、イチゴの超促成作型やクラウン冷却処理、また炭酸ガス施用による収量・品質向上策など、多収・高品質生産を実現するための具体的なデータ活用型農業技術を網羅しています