農業の人手不足が続く中、農業法人や農業経営体にとって、人材確保は経営上の重要課題です。ただし、採用を考える際に、農業経験者だけを対象にすると、候補者の範囲は大きく狭まります。 農林水産省の「令和6年新規就農者調査結果」では、農業経営体に新たに雇用された人について、就業状態別・年齢別の人数が公表されています。 この調査の対象は、農業経営体に「新たに雇用された者」です。新規就農者全体や農業経営者全体の構成を示したものではありませんが、農業法人の採用対象を考えるうえでは有用な資料です。 ■最も多いのは農業以外で勤務していた人 就業状態別の人数を見ると、最も多いのは「農業以外に勤務」の7,310人です。 その次に多いのは、「農業法人等に勤務」の1,740人、「学生」の1,640人です。続いて、「自営農業」が1,060人、「家事・育児・その他」が820人、「農業以外の自営業」が410人となっています。 農業経験がある「農業法人等に勤務」の層よりも、農業以外で働いていた人の方が大幅に多いことが分かります。 この結果から、農業法人の採用では、同業他社からの転職

エンジニアは「現代のキーパンチャー」なのか？2025年、生成AIがコーディングを代替する時代に、技術者としての価値はどこに残るのか。タイプライターの歴史的教訓と、現場（農業）を知るエンジニアだけが生き残る理由を解説します。